コロナ禍により業績の変化が
2020年６月時点にも浮き彫りに

週刊商業の2020年６月の記事を抜粋したところ、下記のような内容がありました。

新型コロナウイルス感染症により、4月7日に7都府県に発出された緊急事態宣言が、16日には全国に拡大したことに伴い、営業自粛がさらに広がりました。外出自粛の気運も一段と強まり、入店客数も8割弱減と大幅にマイナスに。

日本百貨店協会が発表した全国百貨店売上高概況によると、2020年4月の全国百貨店売上高（調査対象：73社203店）は前年同月比72.8％減の1208億円で、7カ月連続のマイナスとなりました。

休業要請の影響を大きく受けた化粧品の売上高は81.3％減の90億918万6000円となっています。

4月の売上高は72.8％減と、前月（33.4％減）よりさらに39.4Pダウンし、統計開始（1965年1月）以来最大の減少率となっているそうです。地区別では、大都市（10都市、76.0％減）のマイナス幅が地方（10都市以外の地区、64.2％減）を11.8P下回っており、その差は前月よりも1.9P拡大した。

海外からの渡航者の入国制限はほぼ全ての国が対象となり、訪日客が激減したことから、インバウンドは購買客数99.5％減（3カ月連続）、売上高98.5％減（5億円、3カ月連続、シェア0.4％）と大きく落ち込んでいます。

一方、ECサイトについては構成比は低いものの、2倍以上の伸びを示す店舗も見られるなど急伸しています。

2021年化粧品業界の
国内化粧品マーケット状況

ドラッグストアや百貨店などに陳列されている商品を見ると、除菌関連が所狭しと並び、メイクアップ商品が陳列棚から縮小されているのがわかります。在宅勤務が多くなる中、メイクアップの必要がないため、口紅などは軒並み売り上げが落ちています。

出典https://frontier-eyes.online/2021_cosmetics-industry/

化粧品各社の7-9月期の業績は、緊急事態宣言が発令された4-6月期と比較すると改善傾向が見られるものの、依然として厳しい売上状況が利益水準を押し下げています。

しかし、中国における化粧品消費の急回復を受けて、中国売上及び免税店売上比率の高い資生堂とコーセーは、7-9月には他社と比較して収益の改善傾向が顕著になった。また、代理店販売や自社ECを主要販路とするポーラ・オルビス、国内売上の8割が直販であるファンケルは、顧客のEC誘導や機動的な販売経費削減よりそもそもの減益幅が比較的抑えられています。

世界を席巻するコロナ感染拡大を受け、生活様式を大きく変わりました。
これにより美しさの基準も変わってきたのかもしれません。ただ「肌が明るく見える」マスクやズーム映えするメイクなど、綺麗になりたい「女心」はいつの時代も変わらないはずです。

2021年はまだ幕開けたばかり。

素晴らしい製品を世の中に送り出してまいりたいと思います。